Ｔｏｔａｌ　Ｈａｒｍｏｎｙ　Ａｌｌｉａｎｃｅ

新着情報

2023年10月　

外国語版パンフレットを掲載しました。

2023年9月　

東京都目黒区目黒川水質浄化対策に高濃度気体溶解装置２式を納入

2021年11月　

第23回ジャパンインターナショナルシーフドショーへ出展しました。

2021年6月　

FOOMAJAPAN 国際食品工業展に出展しました。

2021年2月　

第18回シーフドショー大阪国際水産養殖技術展へ出展致します。

2021年1月　

代表取締役就任のお知らせ

2021年1月　

ベトナム国販売店様と正規契約を致しました。

2020年3月　

販売・取扱店様の情報を記載しました。

2020年2月　

シーフードショー大阪2020国際水産養殖技術展へ出展致します。

2020年2月　

東愛知新聞に「海苔の陸上養殖実証試験に成功」の記事が掲載されました。

2020年1月　

全国都市清掃研究発表会にて排水処理技術を発表しました。（東愛知新聞掲載）

2019年8月　

ＪＩＣＡ2019年度第１回中小企業・ＳＤＧｓビジネス支援型事業案件化調査が採択されました。

2019年8月　

シーフードショー2019国際水産養殖技術展2019へ出展をしました。

2019年7月　

食品工業展ＦｏｏｍａＪＡＰＡＮ2019へ出展をしました。

2019年6月　

国際特許（アメリカ）を取得しました。

2019年2月10日

月間養殖ビジネスに「酸素ファイター」が掲載されました。

2019年1月7日

サイトをリニューアルオープンしました。

サポート情報（FAQ）

サービス関連

Ｑ．酸素ファイターは酸素以外のガスを溶解できますか？

Ａ．過去の実績では酸素を溶解する機会がたくさんありましたが酸素以外にもオゾン、二酸化炭素、窒素、水素など多くの気体を溶解させることができます。

Ｑ．ランニングコストにかかるものはなんですか？

Ａ．純粋なガスを使用するために、ガス代がかかります。ガスを生成する発生器を用いる場合は電気代がかかります。また装置に水を送水するためのポンプの電気代と制御盤の電源がかかります。

Ｑ．海外で使用できますか？

Ａ．日本以外では中国、韓国、台湾、ベトナム、アメリカ、など海外でも利用されています。

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製品関連

Ｑ．バンバンコンバーターは生ごみ処理機ですか？

Ａ．生ごみを処理する機械ではなく、肥料を製造する機械です。

Ｑ．アクアルオントは浄水器ですか？

Ａ．浄水器ではなくミネラル水生成のための装置です。

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高濃度気体溶解装置販売・取扱店

以下の企業様が装置販売店・取扱店・取次店となります。（順不同　敬称略）

・岩谷産業株式会社
・株式会社奥誠環境商事
・株式会社巴商会
・西日本/東日本イワタニガス株式会社
・西村製作株式会社
・タクト株式会社
・佐野川開発株式会社
・オーシャンアート
・大栄台湾（中偉企業有限公司）
・大栄KOREA（Aqa Navi）
・大栄ベトナム（ETUWA)

SDGs(持続可能開発目標）達成に向けて

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SDGsとは「Sustainable Development Goals」の略で、日本語では「持続可能な開発目標」と記されます。　　　　　　　　読み方は（エスディージーズ）と発音します。
SDGsは国連が２０１６年から２０３０年までの１５年間で世界が達成するべきゴールを表したもので１７項目の目標と１６９のターゲットからなります。２０１５年９月、ニューヨークの国連本部で「国連持続可能な開発サミット」が開催され、「我々の世界を変革する：持続可能な開発のための２０３０アジェンダ」が採択されました。その中核を成すのがSDGsです。

大栄ＴＨＡ株式会社では、健全ないのちの環境作りをめざしてを社是に活動をしてる中でＳＤＧｓの達成に向けても微力ながら貢献して参りたいと考えます。
高濃度気体溶解装置は水中に気体を溶かすことを目的とせず、それから変化する微生物の活性と水環境の好気的変化をめざし、それがあらゆる分野でも共通する考え方を用いて現場で実現できればと考えます。
１７のターゲットの内、全てを網羅することは困難ですが、以下の目標を中心に活動をして参ります。

　

６・１４のターゲットを河川湖沼の浄化・農業遂行養液栽培の酸素付加・水産養殖（陸上・海洋養殖）・産業畜産排水処理などの事業を通じて現場の問題を解決・改善していくことで目標達成の一助になればと考えます。

　　

１・２・３のターゲットは上記分野の問題点を解決しながら各現場の作業従事者がより働きやすく、生産品もより健康的に且つ生産性を向上させることで達成に向けて貢献したいと考えます。



それぞれのターゲットはやはり、弊社のみでは達成できない地球規模の目標です。地球に住む誰一人を取り残すことが内容にするためには全ての人・企業・国のパートナーシップが必要です。弊社でも販売店様と協力し事業を展開して参ります。